東京地裁平成26年11月20日判決（第一審）
審級関係
主文
１ 被告は，原告に対し，１０８万円及びこれに対する平成２５年５月１０日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。
２ 原告のその余の請求をいずれも棄却する。
３ 訴訟費用は，これを２０分し，その１を被告の負担とし，その余を原告の負担とする。
４ この判決は，第１項に限り，仮に執行することができる。
事実及び理由
第１ 請求
被告は，原告に対し，１７３５万円及びこれに対する平成２５年５月１０日から支払済みまで年６分の割合による金員を支払え。
第２ 事案の概要
１ 本件は，被告からウェブ上で稼働するシステムの開発を請け負う旨の基本契約を締結した原告が，業務を複数に分割したフェーズのうち，フェーズ１を受注して納品し，次いでフェーズ２を受注した後，その作業内容及び代金額を変更する合意を経て納品し，それぞれ代金の支払を受けたところ，フェーズ２の作業内容及び代金額を変更する際，被告が原告にその後のフェーズも発注することを約束した，又はそのような期待を原告に生じさせたため，原告はその後のフェーズの代金額に転嫁する前提で，既に生じていた費用をフェーズ２の代金額に含めず，かつフェーズ２の代金の減額に応じたにもかかわらず，被告がその後のフェーズを発注しなかったとして，債務不履行又は不法行為に基づき，①変更前のフェーズ２の開発作業に要した費用１５５５万円及び②フェーズ２の代金額から減額した１８０万円の合計１７３５万円についての損害賠償金，並びにこれに対する訴状送達の日である平成２５年５月１０日から支払済みまで商事法定利率年６分の割合による遅延損害金の支払を求めた事案である。
２ 争いのない事実等
(1) 当事者
ア 原告は，コンピュータソフトウェアの企画，開発及びその販売等の業務を行う株式会社である（争いのない事実）。
イ 被告は，コンピュータを利用した各種計算業務及び情報サービスの提供等の業務を行う株式会社である（争いのない事実）。
(2) 基本契約の締結
ア 東京エレクトロンデバイス株式会社（以下「ＴＥＤ社」という。）は，平成２２年ないし平成２３年頃，顧客にウェブ上での製品マニュアルのダウンロード，新商品の注文，製品の使用方法の確認等を可能にする「サポートＷｅｂシステム」（以下「本件システム」という。）の再構築を，ヴイエムネット株式会社（以下「ＶＭ社」という。）の仲介により，既製品ソフトウェア「○○」をベースとして開発を行う技術を有していた原告に委託しようと考えていたが，原告の信用力が不足し直接契約を締結することができなかったため，ＶＭ社の仲介により，ＴＥＤ社と被告との間，被告と原告との間で，それぞれ請負契約を締結することとなった（争いのない事実）。
イ 原告は，平成２３年１０月２０日，被告に対し，ＴＥＤ社との協議内容に基づき，業務のロードマップを次表の三つのフェーズに分割した上で，次表の合計２２１１万円（○○ランタイム費等別途）要する旨の見積書を提出した（乙１。ただし消費税を含まない額。以下同じ。）。
（省略）
ウ 原告及び被告は，平成２３年１１月１日，被告が原告にソフトウェア関連業務を委託する旨のソフトウェア基本請負契約（以下「本件基本契約」という。）を締結した（争いのない事実）。
① 被告が原告に委託するソフトウェア関連業務は，企画業務，基本設計業務（要件定義及び基本設計），ソフトウェア作成業務（詳細設計，開発，テスト），運用支援業務，並びにこれらに付帯する業務の一部又は全部とする。
② 上記業務に関する契約には，本件基本契約のほか，個別契約が適用される。個別契約の条項が本件基本契約に優先する。
③ 個別契約では，業務の範囲，納期，納入物の明細，代金，支払条件等を定める。
④ 個別契約は，被告が上記③の各事項を記載した注文書を原告に交付し，原告がこれを承諾して注文請書を提出することにより成立する。ただし，注文書発行日から７日以内に原告が何らの意思表示をしない場合，７日間の経過をもって承諾の意思表示がなされたものとみなす。
⑤ 注文書の交付の際，被告は原告に対し，業務を記述した仕様書等を併せて交付する。
エ 被告及びＴＥＤ社は，平成２３年１１月１５日，ＴＥＤ社が被告に上記ソフトウェア関連業務を委託する旨の業務委託基本契約を締結し（争いのない事実），以後，後出の原告・被告間のフェーズ１及びフェーズ２に係る個別契約締結に際しても，原告の請負代金額に約１割の被告の取り分を加えた額でそれぞれ個別契約を締結した（弁論の全趣旨）。
(3) フェーズ１の個別契約の締結
被告は，平成２３年１２月２７日，原告に対し，フェーズ１の注文書及び発注条件書を交付した。そして，注文書発行から７日以内に原告から何らの意思表示がされなかったため，原被告間において，フェーズ１について次の内容で個別契約（以下「本件フェーズ１契約」という。）が成立した（争いのない事実）。
請負代金額 ５９７万円
納入期限 平成２４年１月２０日
作業範囲 要件定義から基本設計まで
納品物件 基本設計書，既存システムとの変更点まとめ，開発計画書，プロジェクト報告書・進捗報告書・課題管理表（毎週），議事録
(4) フェーズ１作業期間中の追加機能要望
ＴＥＤ社担当者，被告担当者及び原告担当者は，平成２４年１月１１日及び同月１６日，ＴＥＤ本社において打合せを行った。その際，ＴＥＤ社担当者から，顧客とメールでやり取りした質問と回答の内容をエクセルに一括取込みする機能など，複数の機能について追加見積りしてほしい旨の要望があった（乙８の１，２）。
(5) フェーズ１の納品及び代金支払
ア 原告は，平成２４年１月２３日，被告に対し，フェーズ１の納品物件として，基本設計の一部，要件確認書，新サポートＷｅｂシステム開発プロジェクトキックオフ資料，プロジェクト報告書・進捗報告書・課題管理表及び議事録（ただし議事録は一部）を引き渡し，被告は，同年２月１日，原告に検収書を交付した（争いのない事実）。
イ 被告は，平成２４年２月２９日，原告に対し，フェーズ１の請負代金５９７万円を支払った（争いのない事実）。
(6) 追加見積り
原告は，平成２４年１月３１日，被告に対し，ＴＥＤ社から要望された追加機能について次表のとおり４２０万円の追加見積書（以下「本件追加見積り」という。）を提出した（甲５の１，乙９）。
（省略）
(7) フェーズ２の個別契約の締結
被告は，平成２４年２月８日，原告に対し，フェーズ２の注文書及び発注条件書その１，同その２を交付した。そして，注文書発行から７日以内に原告から何らの意思表示がされなかったため，原被告間において，フェーズ２について次の内容で個別契約（以下「本件フェーズ２契約」という。）が成立した（争いのない事実）。
請負代金額 １１３８万円
納入期限 平成２４年５月１８日
作業範囲 基本設計（画面モックアップ）から結合試験まで
納品物件 基本設計書（改訂版），ソースプログラム，総合テスト環境の構築，プロジェクト報告書・進捗報告書・課題管理表，議事録
(8) 本件フェーズ２契約締結後の追加機能要望
ＴＥＤ社は，本件フェーズ２契約締結後，平成２４年４月５日の打合せ等において，原告に対し，本件システムのうち顧客管理に関するサブシステムの機能について，様々な要望を伝えた。原告は，同月２５日の打合せにおいて，ＴＥＤ社に対し，これらの要望を反映する作業を行うためには，本件追加見積りのほかに更に追加費用が必要である旨申し入れた。これに対し，ＴＥＤ社は，原告に対し，本件追加見積りに含まれる作業範囲と含まれない作業範囲を明確にするよう求めた（争いのない事実）。
(9) 再見積り
ア 原告は，平成２４年７月１８日，被告に対し，フェーズ２以降を次表のとおり新たに分割し，入金済みのフェーズ１と併せ総額６１８１万１０００円とする見積書（以下「本件再見積り１」という。）を提出した（甲３）。
（省略）
イ 原告は，平成２４年７月３０日，被告に対し，フェーズ２以降を次表のとおり分割し，入金済みのフェーズ１と併せ総額６１８１万１０００円とする見積書（以下「本件再見積り２」という。）を提出した（甲４，甲７）。
（省略）
ウ 被告担当者Ｃ（以下「Ｃ」という。）は，平成２４年７月３０日，ＴＥＤ社担当部長のＤ（以下「Ｄ」という。）に宛てて（ＶＭ社代表者のＥ（以下「Ｅ」という。），原告代表者Ａ（以下「原告代表者」という。）及び原告担当者Ｆ（以下「Ｆ」という。）らにコピー送信），「先日ご相談させていただきましたフェーズ２以降のお見積りに関して，フェーズ２：１８００万で内部調整ができましたので，お知らせいたします。」，「尚，７／２４のお打合せでお話しさせていただきましたとおり，以下の作業・費用につきましては，フェーズ３へ移動とさせていただけますようお願いいたします。／２次モック対応作業および費用／フェーズ２ご提示費用と１８００万との差額」とのメール（以下「本件メール」という。）を送信した（甲６）。
(10) フェーズ２の作業内容及び代金額の変更に関する覚書
原告及び被告は，平成２４年８月１０日，フェーズ２について，次の内容の覚書（以下「本件覚書」という。）を締結した（乙１６）。
① 本件システム再構築におけるスコープ変更（ストレートコンバージョンと要望対応から，完全リニューアルへ）のため，フェーズ２の位置付けを基本設計工程へ変更し，フェーズ２の契約条件を次のとおり変更する。
納入期限 平成２４年９月２０日
納品物件 基本設計書Ｖｅｒ．２（オペレーション仕様書，画面遷移図，画面概要設計書）及び１次モックアップ画面
② 変更後のフェーズ２（基本設計工程）総額費用１６２０万円は，契約済みの本契約１１３８万円と追加契約の４８２万円の２契約にて構成する。
(11) 「フェーズ２（追加分）」の注文書発行
被告は，平成２４年９月７日，原告に対し，「フェーズ２（追加分）」の注文金額を４８２万円とする注文書及び発注条件書その１，その２を交付した（争いのない事実）。
上記各発注条件書に記載された条件は次のとおりであった（乙１８の２，３）。
作業範囲 発注条件書その１では「基本設計（画面モックアップ）～結合試験」，発注条件書その２では「基本設計」
納入期限 平成２４年９月２０日
納品物件 基本設計書（改訂版），ソースプログラム，プロジェクト報告書・進捗報告書・課題管理表（毎週）
(12) 変更後のフェーズ２の納品及び代金支払
ア 原告は，平成２４年９月２４日，被告に対し，基本設計書Ｖｅｒ．２（オペレーション仕様書・画面遷移図・画面概要設計書）及び１次モックアップ画面を引き渡し，被告は，同月２８日，原告に対し，「フェーズ２」及び「フェーズ２（追加分）」の検収書を交付した（乙２１の１，２）。
イ 被告は，平成２４年１０月３１日，原告に対し，本件覚書で約定された請負代金１６２０万円を支払った（弁論の全趣旨）。
(13) 原告への発注の終了
原告は，変更後のフェーズ２の納品後，被告に対し，新フェーズ３の発注をするよう求めたが，被告は，新フェーズ３の発注を行わなかった（争いのない事実）。
３ 争点
(1) 被告が，原告に対し，新フェーズ３以降を発注することを約束したか否か
(2) 被告に，原告に対し，新フェーズ３以降の発注を受けることができるとの期待を生じさせた過失があるか否か
(3) 損害
４ 争点に対する当事者の主張
(1) 新フェーズ３以降の発注約束の有無（争点(1)）について
ア 原告の主張
（ア） ＴＥＤ社は，本件基本契約締結の時点で，本件システムを現状の仕様や運用状況を変更せずに再構築するという，アズイズと呼ばれるシステム開発を原告に委託する意向であった。
しかし，原告がフェーズ１の作業を終了しようとしていた平成２４年１月以降，被告は突如としてフェーズ１に係る追加の要件を提示したため，フェーズ１及びフェーズ２における原告の作業量の増大が避けられないこととなり，原告は４２０万円の本件追加見積りを提出し，被告はこれを了解した。
また，被告は，本件フェーズ２契約締結後の同年３月及び同年４月頃，原告に対し，更に大量の追加の要件を提示した。そのため，原告は，同年５月頃，被告及びＴＥＤ社と協議を行い，フェーズ２以降の業務内容を従来のアズイズから，新規のシステム開発を行うトゥービーという手法に変更し，それに伴い追加費用が発生することを合意した。しかし，変更後の具体的な請負代金額については，被告が原告に対し絶えず追加の要件を提示していたことから，確定に至らなかった。
原告は，同年７月１８日，被告に対し，本件再見積り１を提出したが，同月２０日の関係者会議において，突然，ＴＥＤ社から新フェーズ２の費用減額の要請があった。その後，被告担当者のＣから，原告の示した新フェーズ２の代金２０００万円のうち３８０万円を新フェーズ３の請負代金として上乗せする代わりに，新フェーズ２の請負代金を１６２０万円に抑えてほしいと要望があったことから，原告は，結果的に新フェーズ３の代金として入金されるのであれば問題ないと考えて，これに応じ，本件再見積り２を提出した。そして，原告及び被告は，新フェーズ２を１６２０万円，新フェーズ３を３０８０万円，新フェーズ４を８８４万１０００円とすることで合意した上，本件覚書を締結した。
したがって，被告は，原告に対し，新フェーズ３以降を発注することを約束していた。
（イ） 確かに，ＴＥＤ社からは，平成２４年７月１８日までの打合せにおいて，新フェーズ３の発注を約束しない旨伝えられていた。ＶＭ社のＥによる同年６月２２日のメールにも，新フェーズ３の発注を約束するものではない旨記載されていた。しかし，発注約束があったのは，同年７月２０日の関係者協議の後のことであり，それ以前の上記やり取りの内容は，原告の主張と矛盾しない。
（ウ） 本件メールには，新フェーズ２の費用を新フェーズ３に移動する旨記載されている。したがって，本件メールが送信された平成２４年７月３０日までには，原告と被告との間で，被告が原告に新フェーズ３を発注するとの合意又は被告が原告に新フェーズ３の内容である開発作業のうち作業済みの費用を支払うとの合意が成立したことが明らかである。
イ 被告の反論
（ア） 本件基本契約において，請負契約の具体的内容は，個別契約により定めることとされていた。これは，システム開発において極めて一般的な多段階契約方式であり，同方式は，各工程における個別契約の内容やその締結の可否を，契約の両当事者が，工程ごとの進捗状況等を都度確認しながら検討できるようにすることを目的とするものであって，次工程の個別契約が締結されることへの期待を除外することが当事者の合理的契約意思として標準化されている。
ところが，原告・被告間において個別契約が成立したのは，フェーズ１，フェーズ２及び「フェーズ２（追加分）」のみである。フェーズ３以降については，個別契約は成立していない。また，被告が原告に対しフェーズ３以降の発注や支払を約束したことはない。
なお，本件追加見積りについては，ＴＥＤ社も概ね了解していたが，ＴＥＤ社から，予算の都合上，契約は平成２４年４月以降にしてほしいとの要望があったため，同見積りの時点では追加費用に関する契約は結ばれていない。
（イ） 本件フェーズ２契約締結後，ＴＥＤ社からの追加機能の見積りの要望があったため，被告は，原告及びＶＭ社と協同して，プロジェクト継続に向けて資料作成等に当たった。しかし，ＴＥＤ社から，何度も要望を出しているのに原告が反映しない，原告が作成する資料が不十分で，通常であればベンダ側（原告）が作成すべき資料をＴＥＤ社が作成しなければならない状況となっている，ＴＥＤ社の要望を原告担当者が理解していない，といった問題点が指摘されるようになった。そして，ＴＥＤ社からは，平成２４年４月以降の打合せにおいて，今後プロジェクトを進めるかどうかは見積り等を見た上で検討すること，プロジェクトの中止もあり得ることが度々指摘されていた。また，同年５月１６日には，ＴＥＤ社担当者から原告及び被告に対し，「今後の開発の継続については，仕様，金額，納期を個別契約で合意し，責任ある開発体制においてスタートすることを条件とさせていただきます。」との厳しいメールも送付された。
このように，原告及び被告は，ＴＥＤ社から，プロジェクトの継続が保証されていないことについて度々念を押されていた。
（ウ） ＶＭ社のＥも，平成２４年６月２２日，原告に対し，「改訂後の第三フェーズ以降の“追加”予算は上記再見積りをもってＴＥＤの社内稟議がこれから申請されます。Ｄ部長も明言している通り，まだこの追加開発予算は承認されているわけではありませんので，くれぐれも第三フェーズ以降の作業，人員確保など費用が発生する項目は予算承認，正式発注までは動かないように宜しくお願い致します。」とのメールを送っている。
（エ） そもそも，被告は，信用補完のためにＴＥＤ社と原告との間に入ったにすぎず，プロジェクトの継続の有無について独自に判断できる立場にはない。ＴＥＤ社をしてフェーズ３以降に進ませられるかどうかは，原告自身が説得すべき立場にある。
（オ） 原告を含む参加者の検証を経た議事録にも，新フェーズ３の発注が約束されていないことを前提とした記載しかない。
（カ） なお，本件メールの記述は，新フェーズ３の発注を前提としたものではなく，仮に新フェーズ３を発注する場合には，金額に配慮してほしいことを要望したものにすぎない。
（キ） 本件第１再見積り提示後，ＴＥＤ社は，フェーズ２に１８００万円（被告取り分を除いた原告への支払額は１６２０万円）までしか増額できない旨述べたので，原告及び被告はフェーズ２の代金を１６２０万円とする本件覚書を締結した。
原告には，新フェーズ３の発注が約束されていなくても，変更後のフェーズ２を１８００万円（被告・ＴＥＤ社間の価格）で合意して本件覚書を締結する動機があった。すなわち，当初，フェーズ２は平成２４年５月末が納期となっていたが，それを達成することは不可能な状況であったため，ＴＥＤ社から，本件フェーズ２契約を解除される可能性があった。また，ＶＭ社からも，原告代表者に対し，「１８００万円をもらって続行するか第二フェーズをキャンセルされるかの二者択一という状況であることはご理解下さい。」とのメールが送付されていた。このように，原告としては，本件フェーズ２契約を履行遅滞により解除されるか，変更後のフェーズ２を１８００万円（原告・被告間の価格は１６２０万円）で合意し，本件再見積り１との差額３８０万円を新フェーズ３に回すかのいずれかを選択しなければならない状況にあった。そして，原告は，新フェーズ３が発注されない可能性があるとしても，フェーズ２の金額をＴＥＤ社の要請どおりとして継続する方が利益になると判断して，本件覚書締結に至った。すなわち，本件覚書は，フェーズ３に先立つ一切の作業に対する請負代金の合意である。
(2) 被告の過失の有無（争点(2)）について
ア 原告の主張
（ア） 新フェーズ３は，開発作業を内容とするフェーズであったが，当初は，フェーズ２が開発作業を内容とするフェーズとして予定されていた。新フェーズ３の内容が開発作業となったのは，当初の見積り外の追加機能の要望をＴＥＤ社及び被告が出したことにより，当初想定されていた要件確認及び要件定義を超える作業が必要になり，新フェーズ２がこの要件定義の作業に相当するフェーズとして定められたためである。
ＴＥＤ社及び被告からの追加機能の要望は，当初のフェーズ１に着手した直後から出されており，フェーズ１の納期までに追加機能が整理される状況ではなかったため，原告及び被告は，暫定的な成果物をもってフェーズ１を終了させ，追加作業と開発作業を進めるため，本件フェーズ２契約を締結した。この時点で，被告がフェーズ２の開発作業の進展を期待していたことは，自ら開発フェーズである本件フェーズ２契約を締結した以上，当然である。
原告は，本件フェーズ２契約が成立したことにより，追加機能の要望に対応するとともに，フェーズ２の開発作業にも着手した。フェーズ２の開発作業に着手してからも，ＴＥＤ社及び被告から五月雨式に追加機能の要望が出されたが，事後的に追加機能の要望が出されたとしても，開発作業として確定できる部分及び転用できる部分があったことから，原告は，当該部分について開発作業を進めていた。実際に，原告は，平成２４年５月１１日までに，８５０万円分の実費を投入して開発作業を進めていた。その間，ＴＥＤ社及び被告からは，フェーズ２の開発作業の中断の指示はなかった。そのため，同日の時点で，原告は，当初のフェーズ２の作業に係る費用の支払を受けられるものと期待・確信していた。
同年７月１８日以降，本件再見積り１を踏まえ，新フェーズ全体の費用の調整がされた。原告は，ＴＥＤ社及び被告から，既に終了している開発作業に係る１８０万円分及び作業に着手していない開発作業（３次モック）に係る費用２００万円を新フェーズ３に移動することで，新フェーズ２の代金を減額するとの提案を受けた。その際，Ｃから，新フェーズ３の発注を留保するとの意向は示されなかった。ＣがＴＥＤ社に送付した本件メールにおいても，そのような留保は付されていなかった。さらに，同年８月１日の関係者協議においても，ＴＥＤ社及び被告から，新フェーズ３の発注を留保するとの意向は示されなかった。このように，新フェーズ２の費用を新フェーズ３に移動してもよい旨の提案をＴＥＤ社及び被告から受けたことで，当初のフェーズ２の作業に係る費用の支払を受けられるものとの原告の期待・確信は，強められた。
（イ） 被告は，原告との間で，本件システムの開発に関し，要件定義，基本設計，詳細設計，開発，総合テストという一連の事項について原告に委託することを前提として協議を行い，実際にフェーズ１及びフェーズ２を発注し，作業の追加すら要望していたのであるから，原告の信頼を裏切り，無用の費用支出を招くことのないようにする信義則上の義務を負っていた。
ところが，被告は，フェーズ２を原告に発注し，原告がフェーズ２に係る開発作業を進めていることを認識し，又は認識し得た状況において，追加要望をＴＥＤ社とともに出すことにより，本件システム開発全般のフェーズ改変が見込まれていたにもかかわらず，フェーズ２に係る開発作業の中止を原告に指示することなく，その進行を黙認していた。加えて，被告は，フェーズ２の作業として既に終了していた作業に係る費用及び未着手だが新フェーズ２の費用として見積もられていた費用について，新フェーズ３の代金に移動することを示唆した。結果として，被告は，原告に新フェーズ３を発注せず，原告の信頼を裏切ったのであるから，被告の上記義務違反は明らかであり，被告には契約責任及び不法行為責任が認められる。
イ 被告の反論
（ア） 多段階契約方式において，次工程の個別契約の締結への期待を安易に認めることは，当事者の合理的意思に反し，誤りであり，契約当事者に，契約外ないし不法行為上の注意義務を課する余地はない。
（イ） いわゆる契約締結上の過失の理論においては，注意義務の発生根拠として，信頼の惹起行為又は信頼の裏切り行為が存在することが要求されているが，本件では，いずれの行為も存在しない。
被告は，フェーズ３の契約締結を期待させるような言動は一切しておらず，むしろ，フェーズ３の契約締結について期待を抱かせないように何度も警告していた。原告がフェーズ２の契約期間中に何らかの作業を継続していたことを被告がある程度認識していたとしても，原告はフェーズ２の成果物の完成義務を負っていたのであるから，作業を進めることは当然である。これを積極的に止めなかったからといって，信頼を惹起する先行行為に当たるわけではない。
そして，前記(1)イ（被告の反論）のとおり，被告は原告に対しフェーズ３以降の発注や支払を約束したことはなく，また，原告は，ＴＥＤ社及びＶＭ社から再三にわたり，フェーズ３以降の継続が確実でないことを伝えられていたのであるから，被告が原告に対しフェーズ３以降の発注を受けることができるとの期待を持たせたことはない。
原告が，フェーズ３以降の発注を受けられるものと思い込んでいたとしても，それが法的に保護されるものとはいえない。
（ウ） 本件システムの開発における原告の作業の進め方については，かねてからＴＥＤ社が問題視しており，実際の成果物も，未完成の部分が多く，フェーズ１の段階から，個別契約において定められた成果物の範囲を減縮して納品を受けざるを得ない状況であった。このように，原告は，作業の進め方及び成果物の完成度合いのいずれについても，当初から，発注者であるＴＥＤ社が満足できるものを全く提供できていなかった。そのような状況に加えて，今後，当初の見積りを大幅に超えた多大な費用がかかるとの提案が原告からなされたのであるから，ＴＥＤ社及び被告が原告にフェーズ３の個別契約を発注しなかったのは，極めて合理的かつ正当な判断であった。
(3) 損害（争点(3)）について
ア 原告の主張
（ア） 原告は，当初のフェーズ２において開発（プログラミング）作業を行い，平成２４年２月１日から同年５月１０日までの間に８５０万円，同月１１日以降７０５万円の費用を支出した。なお，本件フェーズ２契約締結後，ＴＥＤ社からは追加の要件が次々出され，原告は見積りを出し直すなどの作業を行っていたが，これと同時並行的に，当初の本件フェーズ２契約に基づく開発作業を進めていた。その際，機能が追加されることになるとしても，一度行った作業が無駄にならないように開発作業を行っていた。これらの費用は，精算がされないまま，新フェーズ３に組み込まれた。
（イ） 原告は，ＴＥＤ社及び被告の要望により新フェーズ２の代金額から１８０万円を減額し，新フェーズ３分に上乗せした。この減額分は，原告が得べかりし利益である。
（ウ） よって，原告には合計１７３５万円の損害が生じている。
イ 被告の反論
（ア） 原告が主張する開発（プログラミング）作業の成果物であるプログラムは，当初は本件フェーズ２契約の納品物に含まれていたが，本件覚書による変更によって納品物から除外され，開発作業は新フェーズ３の作業対象とすることとされた。したがって，開発作業の成果物については，そもそも変更後のフェーズ２の作業対象ではなく，被告は，これに関する請負代金又は損害賠償の支払義務を負っていない。
また，原告がこのような開発作業を行っていたことを示す客観的証拠は全く存在しない。当時の議事録にも，プログラミングに関する記載はない。
さらに，原告が開発作業を行っていたと主張する時期には，まだ画面設計や画面遷移を確認する作業が行われていたのであるから，その段階で開発作業を行うことは実務上不可能であった。もし，そのような状況で開発作業を行ったとしても，画面設計や画面遷移が変更になると，開発作業をやり直さなければならなくなり，無駄な作業になるだけだからである。
（イ） 本件フェーズ２契約は，請負契約とされているところ，原告は成果物を完成させておらず，出来高の主張もしていない。また，請負においては，特段の合意がない限り，作業に要する費用は請負人が負担すべきものである。しかも，原告は，請負代金額を上回る損害を主張しているが，仮にそれが事実だとすれば，プロジェクト管理をする原告自身のコントロールミスである。
（ウ） 原告が損害の証拠として提出する甲第１１号証から甲第２０号証までは，時機に後れた攻撃方法であり，却下を求める。
第３ 当裁判所の判断
１ 新フェーズ３以降の発注約束の有無（争点(1)）について
原告は，平成２４年７月２０日の関係者協議の後，同年８月１０日の本件覚書締結までの間に，被告から新フェーズ３の発注が約束された旨主張する。
しかしながら，本件システム再構築については，基本契約と個別契約とを切り分けて発注する多段階契約方式がとられているところ，本件フェーズ２契約締結後，同年５月１１日の関係者協議，同月１６日にＴＥＤ社担当部長のＤが被告担当者のＣに送ったメール，同月２３日の関係者協議，同年６月２２日にＶＭ社のＥが原告担当者に送ったメール及び同年７月２５日にＥが原告代表者に送ったメールにおいて，フェーズ３以降の発注は約束しない旨のＴＥＤ社の意向が原告に度々伝えられていたことが認められる（乙１３の１，２，乙１４，乙２５，乙２７）。実質的な発注者であるＴＥＤ社のこのような従前からの意向を前提とすると，フェーズ３（原告のいう新フェーズ３）以降を発注するというＴＥＤ社の明示的判断がないまま，被告としてその発注を原告に約束するということは考え難いところ，ＴＥＤ社がそのような明示的判断を示したと認めるに足りる証拠はない。
確かに，同年７月３０日の本件メールには，被告が，ＴＥＤ社に対し，作業及び費用の一部をフェーズ３に移動することを求める記載がある。しかし，Ｅは，これに先立つ同月２４日，原告代表者に対し，ＴＥＤ社が，見積りの減額がされなければ本件フェーズ２契約のキャンセルも辞さない強い態度をとっていることを伝えるメールを送った上，同月２５日，原告代表者に対するメールにおいて（被告担当者のＣらにコピー送信），ＴＥＤ社の意向として，「二次モックは不要。フェーズ３へ移動してもよい。フェーズ２減額分はフェーズ３へ移動してもよい。」との記載とともに，「フェーズ３については，新たな社内稟議が必要なので，プロジェクト続行の約束はできない。」と記載している（乙２７。なお，甲１０によれば，Ｅの同メールや本件メールで２次モックと記載されているのは，本件再見積り１における３次モックを指すものと認められる。）。すなわち，ＴＥＤ社は，フェーズ３（原告のいう新フェーズ３）への作業及び費用の移動に言及しながらも，必ずしも同フェーズの発注を約束していないのであって，そうしたＴＥＤ社の意向は原告及び被告に伝えられていた。そして，本件メールには，作業及び費用の移動について「７／２４のお打合せでお話しさせていただきましたとおり」と記載されていることからすると，本件メールも，上記ＴＥＤ社の意向を前提としたものであったと解される。そうすると，これらのやり取りをもって，被告から原告への発注約束があったと認めることはできない。
原告代表者も，いつ，誰から誰に対して，新フェーズ３の発注約束が伝えられたのかについて明確な供述をしていない。
以上によれば，この点についての原告の主張は採用することができない。
２ 被告の過失の有無（争点(2)）について
(1) 基本契約と個別契約とを切り分けて締結している本件システム再構築に係る発注方式（多段階契約方式）の下では，次工程の個別契約を締結することが当然に約束されているものではないが，発注者である被告において，請負人である原告に対し，次工程の個別契約が締結されるものとの正当な期待を生じさせた場合には，信義則に照らし，被告はその期待を侵害したことについて不法行為上の損害賠償義務を免れないものと解される。
(2) そこで検討するに，原告は，本件フェーズ２契約締結から，本件覚書締結までの間，ＴＥＤ社から新たな要件の提示を次々受け，その対応を行っていたが，それと並行して，本件フェーズ２契約に基づき，既に完了した部分の基本設計に基づき，開発作業（プログラミング）を行っていたものと認められる（甲９，甲１０，甲１４の１ないし３，甲１５，甲１７，原告代表者，証人Ｇ。なお，甲１１から甲２０までの書証の提出によって，訴訟の完結を遅延させることとなるとは認められないから，これを却下しないこととする。）。ところが，本件覚書において，フェーズ２の位置付けは開発作業を含まない基本設計工程に変更されたことから，原告が既に行っていた開発作業の対価は，本件覚書による変更後のフェーズ２の代金総額１６２０万円の中では手当てされないこととなったといえる。にもかかわらず，原告が本件覚書の締結に応じたのは，被告から開発作業を含むフェーズ３（原告のいう新フェーズ３）が発注され，これによって開発作業の対価を回収することが可能であると期待したからであると認められる（甲１０，原告代表者）。
なお，被告は，そもそも原告が開発作業を行っていた証拠はない旨反論するが，前掲証拠によれば，本件フェーズ２契約の納期が迫っていたため，要件が変わっても後で利用可能な部分を中心に開発作業を行っていた旨の証人Ｇの証言は，実際にソースコードが作成されているなど裏付けを有し，信用することができる。
(3) そこで，原告の前記期待のうち正当なものとして保護される範囲について，以下検討する。
ア まず，フェーズ２の代金額として原告が本件再見積り１で提示した額から本件覚書締結までに減額された分（本件再見積り１におけるフェーズ２の１次モック及び２次モックの見積額合計１８００万円と，本件再見積り２において提示され本件覚書で合意された１６２０万円の差額１８０万円）について見ると，ＴＥＤ社は，本件再見積り１を受けて，見積額の減額を要求する際，「フェーズ２減額分はフェーズ３へ移動してもよい。」という意向と，「フェーズ３については，新たな社内稟議が必要なので，プロジェクト続行の約束はできない。」という意向を，同時に述べたことが認められる（前記１）。
このようなＴＥＤ社の意向は，前記１のとおり，フェーズ３の発注を約束したものとは認められないとしても，やや不明確であるといわざるを得ないこと，その中でも代金の一部１８０万円についてはフェーズ３への移動が明示的に認められていること，その趣旨は，フェーズ３における実作業相当代金とは別に単純に１８０万円を上乗せして請求することができると解釈し得ること，当該移動分は本件フェーズ２契約に基づき原告が既に負担した費用であるにもかかわらずフェーズ２からの値引きを要求されたものであることに鑑みると，原告として，当該移動分については，追加発注による補填又は代替的な補償措置を受けられるものと期待することは無理からぬところであったといえる（なお，同様に移動の対象とされた３次モックの開発作業は，まだ行われていなかったところ，これについては損害としての主張立証がない。）。
そして，被告は，代金の一部をフェーズ３に移動するとのＴＥＤ社の意向に沿った本件メールを原告にもコピー送信した上で，本件覚書の締結に至ったのであるから，原告が上記期待を有するであろうことを認識可能であったといえ，上記期待を抱かせたことについて過失があるというべきである。
イ 他方，原告が行った開発作業の費用のうち，上記移動分１８０万円を超える部分については，原告は，その支払を受けられるとの期待の裏付けを得ていない。原告としては，本件覚書締結に際し，開発作業の費用全額の支払を受けられるものと期待するのであれば，そのことを被告に伝達する機会があったといえるが，原告が，開発作業にどの程度費用がかかっているかを被告に伝えたり，その費用について別途支払を受けられるとの約束を取り付けたりしたと認めるに足りる証拠はない。
原告は，ＴＥＤ社及び被告から，既に終了している開発作業に係る費用１８０万円及び作業に着手していない開発作業（３次モック）に係る費用２００万円を新フェーズ３に移動するとの提案を受けたことによって，既に行った開発作業に係る費用の支払を受けられるものとの原告の期待が強められた旨主張する。しかし，上記提案をもって，明示された移動分以外の費用全額の支払を受けられるとの原告の期待を正当化するものとまで評価することはできない。
ウ したがって，原告の前記(2)の期待は，移動分１８０万円について追加発注又は代替的な補償措置を受けられるものと期待した限度において保護されるものと解される。
３ 損害（争点(3)）について
前記２によれば，原告がＴＥＤ社及び被告からフェーズ３への移動を提案された１８０万円に限り，原告の損害と認められる。なお，原告が実際に１８０万円以上の費用をかけて本件フェーズ２契約に基づく開発作業を行っていたことは，甲８，甲１７，原告代表者の供述，証人Ｇの証言により，優に認められる。
もっとも，フェーズ３の発注がされない可能性はＴＥＤ社及び被告から示されていたのであるから，原告において，仮にフェーズ３の発注がされない場合に，移動分についてどのように取り扱われるのかなど，ＴＥＤ社の意向や本件メールの趣旨を被告に詳細に確認しないまま，本件覚書を締結した点は，原告の過失と評価されるから，４割の過失相殺を行うのが相当である。
４ 結論
よって，原告の請求は，不法行為に基づき，損害賠償金１０８万円及びこれに対する訴状送達の日である平成２５年５月１０日から支払済みまで民法所定の年５分の割合（なお，前記期待の侵害の法的性質は不法行為であり，商事法定利率は適用されないものと解する。）による遅延損害金の支払を求める限度で理由があるから，その限度で認容し，その余を棄却することとして，主文のとおり判決する。